年内入試における面接試験の必須化に対し、約8割の私立大学が「現体制で対応可能」とする一方、約2割の大学で「一部見直し」や「抜本的な見直し」が必要と回答していることが2026年9月25日、リクルート進学総研の調査結果からわかった。大規模大学ほど体制の見直しを迫られている割合が高かった。 「年内入試に関するアンケート2026」は、総合型選抜・学校推薦型選抜（公募制）における面接試験の実施状況と、面接必須化に対する私立大学の意向を明らかにすることが目的。2026年7月6日～8月7日、全国の私立大学・短期大学の入試関連部署を対象にインターネットで実施した。有効回答数は266件（大学228件、短期大学38件）。リシードで全文を読む
