ロート製薬は、花粉症シーズンの到来を前に「小中学生の花粉症実感に関する全国調査」を実施した。その結果、小中学生の48％が花粉症の症状を感じていることが明らかになった。特に山梨県が67.6％と多く約3人に2人の割合となった。 この調査は、小中学生の子供を持つ親1万4,231人を対象に、インターネットを通じて行われた。調査期間は2024年12月13日から12月20日まで。調査結果は、エリア別の人口構成比に基づきウエイトバック集計を行い、1万4,502人を分析対象とした。 調査によると、花粉症実感率がもっとも高いのは山梨県で67.6％、ついで群馬県63.0％、静岡県62.6％と続く。花粉症辛さ指数では、岐阜県が1位、山梨県が2位、埼玉県が3位であった。症状でもっとも辛いのは「鼻水・鼻詰まり」で、日常生活への影響が大きいのは「気分やストレス」であることが判明した。 花粉症対策については、全国平均で70.2％の親が対策を講じている。対策率がもっとも高いのは福島県、ついで千葉県、神奈川県と山梨県が続く。しかし、対策率が高くても、「花粉症辛さ指数」が高い都道府県もあり、対策が十分に機能していないケースがあることがわかる。 花粉症の発症年齢は平均6.5歳、対策開始年齢は平均7.0歳。多くの親が発症後すぐに対策を始めているが、1年以上対策を開始しない場合、「花粉症辛さ指数」は49.8ポイントと平均より高くなる傾向がみられ、早期の対策が重要であることが示唆された。 親子花粉症実感率は79.5％で、多くの家庭で共通の課題となっている。神奈川県は花粉症実感率が高い一方、花粉症対策率が高く、花粉症辛さ指数が低いことから対策がうまくいっていると推察される。親の花粉症経験が子供の対策意識を高めている可能性があるという。 医師の大久保公裕氏は、花粉症を発症したら早めの対策が辛さを軽減すると指摘する。日常生活での花粉回避策に加え、医療機関での診断と適切な薬により、早期に対策を開始することが重要になる。また食生活の改善には、和歌山県のジャバラや静岡県のべにふうき茶など、地域の特産品を活用した対策もある。これらの食品にはポリフェノールが含まれ、花粉症対策に補助的な効果が期待できるという。
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