子供の視力、低下指摘後も4人に1人が未受診…Zoff調査
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調査は2026年9月14日～15日にアンケート形式で行われた。同社が2026年4月に行った調査では、学校視力検査でC・D判定の子供の46.1%が未矯正であることがわかっている。この現状を踏まえ、同社は7月に「めのため、未来のためプロジェクト」を発足。子供たちの学びや挑戦の機会が失われない環境を目指し、取組みを進めている。今回の調査は、適切な視力矯正につながらない要因を明らかにすることを目的に行われた。
調査では、子供の「視力・見え方」を成長や将来にとって重要だと考える保護者は89.0%にのぼった。「食事・栄養」（94.3%）や「睡眠」（93.3%）につぐ高い水準だった一方、30.7%の保護者が実際の対応を後回しにした経験があると回答。重要性の認識と実際の行動との間にギャップがあることがうかがえる。後回しにした内容は、「子供への見え方の確認」（50.5%）がもっとも多く、ついで「眼科受診」（43.5%）となり、視力矯正に向けた初期段階から対応が遅れている実態が明らかになった。
過去1年間に学校健診などで視力低下を指摘された子供がいる家庭では、25.5%（約4人に1人）が指摘から1か月以内に眼科を受診していなかった。一方、眼科で視力矯正が必要と判断された後は、97.1%が1か月以内に視力矯正を開始していた。健診後から眼科受診までの段階で対応が滞りやすいことが浮き彫りになった。
眼科を受診していない理由としてもっとも多かったのは、「子供本人が困っていない」（40.7%）だった。一方、時間が経ってから受診したきっかけは、「子供本人が『見えづらい』『見えにくい』と言うようになった」（46.9%）が最多だった。子供自身の自覚や訴えが、保護者の受診判断に大きく関わっているようすがうかがえる。
また、子育て世代の視力矯正に関する認識にも課題が見られた。「小学生のうちにメガネをかけると、近視が進むと思う」という項目について、正しく「そう思わない／あまりそう思わない」と回答した保護者は12.8%にとどまった。約9割の保護者がこの点について正しく理解しておらず、子供のメガネ着用に関する知識が十分に浸透していない可能性が示された。
家庭でのコミュニケーションについては、約4割の家庭で、子供の「見え方」について「あまり話さない／まったく話さない」と回答した。
この調査結果について、藤田医科大学・山陽小野田市立山口東京理科大学の山本直樹教授は、学校健診などで視力低下を指摘された場合、子供本人の訴えだけを受診の判断材料にせず、必要に応じて眼科で見え方を確認することが重要だと指摘する。また、家庭でも「黒板は見えている？」「遠くのものは見えづらくない？」など、普段から子供と見え方について話す機会をもつことが大切だとしている。
インターメスティックは、今回の調査で明らかになった「受診前の壁」を課題として捉えている。子供本人が「見えづらい」と訴えるのを待つだけでなく、学校健診の結果をきっかけに家庭で日常的に見え方を確認し、必要に応じて眼科受診につなげることが重要であるとしている。
