「女子柔道界のパワハラ問題」で、改めて「競技スポーツにおける指導のあり方」が大きな問題となってきている。識者は『個人スポーツと団体スポーツの場合で指導のやり方は違うが、まずは「有名選手が必ずしも良い指導者ではない」という事の確認が必要である。日本の大学の教授が「教え下手」は有名である。スポーツの指導者にも「教え学のマスター」が必要である。また「体力的にも絶対上位にいる男性の指導者が良いのか」と言う問題もある』と言う。」彼女たちの声明文を読むと「もっとも」と思う部分が多い。この事案が日本の競技スポーツ団体が女性選手問題を真剣に考える契機になれば…である。
いまや多くの企業では「出産に伴う休暇取得」は常識だし、一定の期間であれば「育児のための休暇や時短勤務」も常識化している。よく行く企業で対応してくれる担当の女性に「一度・飲みながら懇談を…」と誘ったら「保育園に子供を迎えに行くので6時の退社が勤務の条件・飲み会は無理」との明快な返事。政権に返り咲いた「安倍自民党政権」の大きな約束のひとつが「女性パワーの活用・責任ある立場の女性比率を30%に」である。大いに結構なことである。多くの企業を訪れると「見た目では女性比率は20%~30%」と言う感じであるが、いざマネージャー&管理職になると「3%~5%未満」が平均的な様である。
最近知り合いの若い女性が退職して賃貸専門の不動産会社に再就職した。ホームグランドが若い人に人気の都心部であり「今年に入り引き合いが増えている。これもアベノミックスのおかげか」と言う。確かに不動産ビジネスは景気に左右される率が高いと思うのである。彼女の目下の急務は「不動産取引に必要な宅地建物取引主任の資格を取ること」のようである。宅建のみならず「女性の社員が多い旅行業では旅行取り扱い主任の資格取得」がまず必要のようである。多くの職業で「資格を取った女性達」が結婚→出産で「資格を生かせないで埋もれてしまう」と言う現象が顕著である。まことに惜しい限りである。「責任ある立場も良いがまず資格の活用」ではないかと思うのである。
くだんの女性に聞くと『老朽気味の物件では「新しい入居者に合わせてその意向を生かしたリニューアルがはやり始めている。女性営業社員の役割は重要になりつつある。住宅メーカーも女性社員の戦力化を急いでいる。特に目立っているのがリフォームの女性営業の増強だ。住宅リフォーム需要が高まっており「家庭生活の実体験を営業に反映できる女性」に営業としての熱い視線が集まっている」と言う。識者に聞くと『Sハウスの子会社で住宅リフォーム業を手がけるSハウスリフォームでは約400人の女性営業マンが活躍。同社に属する営業マンの半数に上る。各社とも結婚、育児経験のある30~40代を中心に、インテリアコーディネーターなどの有資格者らに狙いを定めており、有能な女性を奪い合う状況となっている。女性採用数の増加と並行し、勤務制度の見直しも進んできた。狙いはリピーター客の存在が重要なリフォーム営業において「結婚や出産による退職者を減らすこと」は急務である。お得意先を逃さないためには、長く働き続けられる職場環境の確立が欠かせないからだ』と言う。なるほど…と思うのである。
[気になる記事から時代のキーワードを読む/ライター 井上信一郎]
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《NewsCafeコラム》
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